オピニオン

大川隆法総裁は、国師、さらにはワールド・ティーチャーとして、世界の進むべき方向を示され続けています。

幸福の科学が宗教法人格を取得した1991年頃、世界では冷戦構造が崩壊し、世界が混沌の様相を帯びはじめました。
その頃より、法話・講演をはじめ、月刊「ザ・リバティ」書籍・経典の発刊などを通じて、経済・外交・社会問題など、国際情勢に関する具体的なオピニオンを次々と発信。

例えば、1990年の時点で1992年に始まる欧州共同体(現EU)の失敗を予言。
それから20年経った2010年、ギリシャ財政危機でEUの脆弱性が白日の下にさらされました。
また、2008年のリーマン・ショックでは、各国が世界恐慌の影に怯える中、リーマン・ブラザーズ破綻の3週間後の10月に、早くも「世界恐慌にはならない」と明言。
事実、「100年に一度」と騒がれた金融危機は11月には山場を越えました。

その先見性から、国内では発信された提言は3日以内に政財界やマスコミを駆け巡ると言われています。

2009年4月には、幸福実現党を立党。
宗教だけでは解決し切れない現実的な諸問題に対し、社会への積極的かつ具体的な行動をスタートしました。
幸福実現党の立党により、国内外の世界情勢や政治状況に関する大川隆法総裁の発言は、質量ともに、よりいっそう重みを増しています。

大川隆法総裁 ワールド・ティーチャーとしての活躍

大川隆法総裁は、時代の風潮やマスコミの論調に迎合することなく、いつも「正しい」と思われるオピニオンを提言されてきました。その多くは見事に的中し、時間がたてばたつほど、その正しさが明らかになっています。

尖閣諸島不法上陸事件

尖閣諸島不法上陸事件

2012年5月の法話「宗教立国の実現」質疑応答のなかで、「まもなく沖縄県民が度肝を抜かれるようなことが起きるでしょう」と発言。国防の危機を訴えた予言映画「ファイナル・ジャッジメント」も製作し、2012年6月より全国放映されました。2012年8月、尖閣諸島不法上陸事件が発生し、予言が的中しました。

中国の軍事拡張路線

中国の軍事拡張路線

2010年10月の法話「宗教の復活」のなかで、ノーベル平和賞問題などで物議を呼ぶ中国の指導者層に対し、「経済的に発展したのは立派だが、地方には貧しい人々が数多くいる。その人たちへの配慮をせずに、軍事的拡張に予算を使っても、民衆の幸福にはつながらない」と国家方針の変更を求められました。

写真:Foto011 / Shutterstock.com

北朝鮮ミサイル発射

北朝鮮ミサイル発射

2009年4月、北朝鮮のミサイルが、日本の上空を通過して太平洋に落下。同日の法話「人生を生きる智慧」のなかで、「国際常識に照らして許されないこと。北朝鮮の指導者は、自国民が飢えているときに何をやっているのか」と叱責。日本政府やマスコミにも、毅然とした態度を取るよう強く求められました。

写真:CHEN WS / Shutterstock.com

リーマン・ショック

リーマン・ショック

2008年9月、米リーマン・ブラザーズ破綻。100年に一度の危機と言われ、世界同時恐慌の恐怖が広がるなか、破綻から3週間足らずの時点で、法話「ニューヨークで考えたこと」を説かれます。「米経済は底力がある。景気後退は世界恐慌にならず収まる」と断言。事実、11月時点で金融危機は山場を越えました。

写真:Stuart Monk / Shutterstock.com

9・11テロは宗教文明の激突

2001年11月の講演「宗教文明の激突」のなかで、9・11テロに言及。アメリカが言う「文明対テロの戦い」以上に「キリスト教対イスラム教」という宗教文明の激突の様相があることを指摘し、イスラム教圏改革の必要性を訴えます。その後、2005年頃から頻発したイスラム過激派によるテロなどで顕在化しました。

イスラエル消滅の危機

2011年2月の法話「セルフ・ヘルプと愛国心」のなかで、ジャスミン革命が飛び火して起きたエジプトの民衆革命に言及します。各国メディアが肯定的に報道するなか、「この革命によって、イラン、サウジアラビア、エジプトによる包囲殲滅戦でイスラエルが消滅する可能性が高まった」と冷静に分析されました。

日本が経済危機を救うべき

2008年11月の法話「一日一生で生きよ」のなかで、日本の自民党政権に「金融面で世界のイニシアチブをとり、世界の経済危機を救うべきだ」と提言。11月中旬、麻生政権は「IMF(国際通貨基金)に最大1千億ドルの資金を提供する」と申し出ます。これが功を奏して、世界各国の連鎖倒産が事実上なくなりました。

米が世界の警察をやめる

2008年11月、オバマ大統領守護霊へのインタビューを実施し、その内容に基づき「アメリカが世界の警察をやめる可能性が出てきた」との認識を以後数回の講演会で明示。2011年1月、米政府は国防費を5年間で780億ドル圧縮すると発表し、2011年中にイラクから完全撤退。アフガニスタンからは7月に撤退を始めました。

イラン対イスラエル戦争

2008年1月の法話「朝の来ない夜はない」のなかで、イランが核兵器を保有するとイスラエルを攻撃できるため、アメリカはイスラエル防衛に動くと警告。イラクやアフガニスタンの次はイランとの戦争の可能性を指摘。2009~2010年にかけ、イランは国連安保理の決議を無視するなど核開発の姿勢を続けています。

最大の問題は中国

2007年9月発行の月刊「ザ・リバティ」(10月号)のなかで、今後の国際情勢に関し、最大の問題は中国で、自由主義社会が中国と敵対して戦うことになるか、中国を仲間にできるのかの争いであると明言されました。2008年の北京五輪前後のチベット問題デモ、2010年の尖閣事件やノーベル平和賞問題などが起こりました。

イラク戦争の大義名分

2003年3月のイラク戦争開戦から丸一日を経ない22時間後に緊急法話「この戦争をどう見るか」を説かれます。そのなかで、戦争の大義名分は確立していないことを指摘。さらに、アメリカと戦っているアラブの民族神も悪魔ではないけれども、イスラム圏が強くなることは世界の幸福につながらないとの認識を示されました。

第二次大戦後の唯物論思想

1997年3月の講演「繁栄への道」のなかで、第二次大戦後、世界に残った大きなツケとして、唯物論思想と暴力革命思想があると明言。その結果、日本でも戦後50年間、この思想との戦いが続いたことを指摘。世界をひとつにする新しい思想をもつ宗教を広げることで、世界の幸福を確立すべきであると提言されました。

中国にある台湾併合の意図

1994年10月の講演「幸福の科学興国論」のなかで、中国が台湾併合の意図を強めていることを指摘。「日本の国交は中国にあるが、自由主義国の台湾を見捨ててよいのか、考えをまとめておかなければ危険な段階に来ている」と述べられました。1996年3月の台湾海峡ミサイル危機や中国の軍拡で現実化しています。

21世紀の最大テーマは宗教

1994年2月の講演「宗教選択の時代」のなかで、21世紀は宗教の違いの克服が、人類の最大のテーマになると明言。この違いを乗り越えるために、地球的仏法真理を樹立する決意を述べられました。この問題は2001年の9・11テロ以降、世界中で深刻化します。また、幸福の科学の世界宗教化は着々と進んでいます。

次の10年の世界情勢を予想

1991年11月の英「フィナンシャル・タイムズ」紙において、「次の10年間とそれ以降は、戦争、天変地異、新しい病気が広がる時代となるが、愛の教えなどにより未来を切り拓くべきだ」と発言。21世紀に入り、9・11テロ、イラク戦争、アフガン戦争、天変地異、新型インフルエンザの脅威などが発生しました。

EU失敗とソビエト連邦崩壊

1990年12月の講演「未来への聖戦」のなかで、1992年に始まる欧州共同体(現EU)に対し、その長期的な失敗を予測。ヨーロッパの衰退を危惧されます。これは、2010年のギリシャなどの財政危機で表面化しました。また「確実に分裂国家となる」と、ソビエト連邦の崩壊を予言。翌1991年12月に的中しています。

はじめての方へ